官製地図とは? 1

地図は軍事機密

 17世紀、フランスの王ルイ14世は王立科学学士院を創設し、そのメンバーとしてイタリア人の天文学者カッシニを招じました。国土統治に欠かせない交通網を整備するために正確な地図が必要だったからです。その後1世紀をかけてカッシニとその一族は、フランス全土の測量成果を使った精密な地図を完成させました。

 翻って、日本の近代測量を成し遂げた伊能忠敬の場合は、当時外国船の領海侵犯が頻発し、海防の必要性が叫ばれていたという時代の背景があります。このように自国領土の地図づくりはいつの世においても国土開発、国土防衛の基本でした。基本測量とそれをもとに作られる地図は、その国にとって重要な基礎資料となるのです。

 軍事優先の国家では、地図情報は常に最重要機密として扱われます。日本でも第二次大戦以前は、港湾などの要塞地帯は秘図扱いとされて一般には販売されませんでした。偵察衛星が上空を飛び交っている現在でも自国製の地図を公開していない国は数多くあります。地図が自由に手に入るというのは平和のたまものということができるでしょう。

地図を作る機関

 一口に地図といっても、地形図、地質図、海図、天気図、それに道路地図や観光地図など、さまざまな種類があります。しかし、そのベースになっているのは、陸上では地形図 topographic map と呼ばれる地図です。そこには土地や水部(海、川、湖)の形状、道路網、都市集落の広がり、土地利用、植生など、基本的な情報が一定の方式(図式)に従って描かれています。

 わが国では、測量法に基づき、国土交通省国土地理院が基本測量の成果として地形図を作成しており、北海道から沖縄、太平洋上の離島も含めて国土全体が、統一された図式の地図でカバーされています(係争中の島嶼を除く)。

 国際的に見るとどうでしょうか。
 まず、イタリア、スペインなど軍関係の機関が管轄する例があります。これらの地図が軍用であることを示しています。日本も第二次大戦までは陸軍陸地測量部が作成していましたし、イギリスでは民生化されてなお機関名に ordnance(軍需)という単語を用いています。

 また、ドイツ、オーストラリアなどの連邦国家では、地図作成業務のかなりの部分を地方(州など)に任せています。たとえばドイツでは連邦に属する機関は1:200,000(20万分の1)以上の編集図だけを手がけており、よく使われる1:50,000などは州政府が作成します。地図の表紙には州の紋章が配されて、このことを誇らしげに語っているようです。

 各国で鉄道や通信事業の民営化が進んでいますが、フィンランドでは小縮尺の地図編集や測量成果の販売を民間に任せてしまいました。一方、フランスでは国の機関が、通常民間企業が担っているような国内外の観光地図の作成・販売にまで手を広げています。

「官製地図」とは

 機関の形態はいろいろですが、いずれにしろ国土の測量と地図作成が国の基本的な事業であることは疑いの余地がありません。それで、こうした作業の成果を反映させた基本地図を政府や軍が作成ないしオーソライズするという方式は、今後も踏襲されていくものと思われます。
 このホームページでは、これらの地図を「官製地図」と呼ぶことにします。
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